筑波大学発スタートアップのFullDepthは、東洋エンジニアリング、日鉄エンジニアリング、沖電気工業（OKI）と共同で、洋上風力発電設備の水中点検を無人化するシステムの実証試験を行い、2030年に向けたロードマップを提案した。本事業は内閣府総合海洋政策推進事務局の「自律型無人探査機（AUV）利用実証事業」への採択を受けて実施し、2026年3月30日に各社が成果を公開した。
実証試験は2025年10月、静岡県沼津市においてOKIが所有する日本で唯一の固定式計測バージ「SEATEC NEO」を実証フィールドとして行った。ROV（遠隔操作型無人潜水機）、ASV（自律型海洋無人機）、AUV（自律型無人探査機）の3種類を組み合わせて使用した。
具体的な試験の流れとして、まずASV「Eight Knot Ⅰ」（エイトノット製）が自律航行で目標地点に移動、そこからFullDepth製ROV「DiveUnit300 Lite」を投入してGNSSによる自動航行で水中を進み、係留ラインや海底ケーブルの目視点検と独自技術によるソーナーマッピングを行った。また東京大学生産技術研究所巻研究室が開発したAUV「Tri-TON」を使い、ケーブルへの自律追従機能により撮影と3次元座標データ取得を行った。
実証試験を通じて技術・運用上の課題（海底部の点検方法、運用体制など）が抽出された。これを踏まえ4社は、2030年および2040年に向けた水中点検システムのロードマップを提案した。2040年の将来像では、ホバリング型AUVが係留ラインや送電ケーブルを自律点検し、航行型AUVが海底ケーブルをソーナーで点検、電力が低下したAUVが自律で海底ステーションへ移動して充電する構成を描いている。ASVはAUVが収集したデータを水中通信で受け取り、陸上に送信する役割を担う。
事業の体制では、TOYOが全体取り纏めとロードマップ作成を担当、NSEが実証試験の取り纏めと運用課題の整理を主導、FullDepthがROVの提供・運用と技術的課題の整理、OKIが実証フィールドの提供と水中インフラ技術の整理を担った。