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ロボット掃除機の代名詞「ルンバ」はどこで追い抜かれたのか 先駆者の24年

2002年9月、米iRobotは約2万5000円のロボット掃除機「ルンバ」を発表した。

ロボット掃除機は、ここから家庭に広がっていく。2014年には、200ドル(当時の為替で約2万1000円)を超える価格帯のロボット掃除機の世界市場で、iRobotが金額の63%を占めていた(同社推計)。

それから11年後の2025年12月、そのiRobotは米連邦破産法第11章の適用を申請し、翌2026年1月には、ルンバの製造を任せていた中国・深圳の会社に買い取られた。トップランナーだったルンバは、どこで追いつかれ、どこで追い越されたのか。会社の成り立ちから始め、ルンバが売れ始めた時期、市場が広がって競合が増えた時期、機能で差をつけられた時期、追い越されて破綻に至るまでを順にたどる。

研究室から生まれたロボット会社

iRobotは1990年8月、MITでロボットを研究していたRodney Brooks氏、Colin Angle氏、Helen Greiner氏の3人がIS Robotics(後のiRobot)として創業した。Brooks氏は、周囲の世界を細かく模型にしてから動くロボットではなく、障害物を避ける、あたりをさまようといった単純な行動を重ね、センサーの反応に応じて切り替えて動くロボットを研究していた。

最初の顧客が誰になるのかは、3人にも分かっていなかった。Fortune誌の3人へのインタビューによると、研究機関向けのロボットを代金の半額の前払いで作り、玩具メーカーのHasbroとは玩具を、政府とは軍用ロボットを開発して食いつないだ。Angle氏は「6年間、月初の時点で給料分の預金があった月は一度もなかった」と振り返っている。

ルンバが売れ始めてからも、iRobotは家庭用と軍用の二本立てで経営していた。2005年の上場時点で販売していた軍用ロボット「PackBot」は、その多くがアフガニスタンとイラクの任務に投入されていた。二本立てが終わるのは2016年4月である。iRobotは防衛・セキュリティ事業を投資会社のArlington Capital Partnersに売却し、Angle氏は家庭に全力を注ぐ新しい始まりだと述べた。売上に占める家庭用ロボットの比率は、2015年の90.7%から2016年には99.3%になった。軍用ロボットから始まった会社は、こうしてルンバの会社になった。

iRobotの軍用ロボット「PackBot」。写真は510型で、2022年4月に米陸軍予備役センターのイベントで撮影されたもの(出典:Noah Wulf/Wikimedia Commons、CC BY-SA 3.0)

1万ドルと2週間から生まれた掃除機

ルンバの原型を作ったのは、創業者の3人ではなく、iRobot初の正社員だったJoe Jones氏である。Jones氏本人の寄稿によると、1999年夏、Jones氏は同僚のPaul Sandin氏と、床掃除ロボット「DustPuppy」の提案書を書いた。経営陣は試作機を作るために1万ドル(約110万円)と2週間を与えた。

Jones氏が最初に下した決断は、ロボットに自分の位置を測らせないことだった。同じ寄稿によると、2000年ごろ、位置を測る仕組みを載せると、それだけで原価が1000ドル(約11万円)以上増えた。そこでルンバには、とにかく前へ進む行動と、前面のバンパーが何かに当たったら向きを変えて逃げる行動を持たせ、調停役のプログラムがどちらを優先するかを決める形にした。部屋の地図は持たず、ぶつかっては向きを変えながら床を掃除していく。円い形にも理由があった。円ければ、どこにぶつかっても、その場で回転して抜け出せる。Jones氏は「余計なものは、知能でさえ、市場での成功を妨げる」と書いている。

掃除機として売るための判断もあった。IEEE Spectrumに掲載されたJones氏の回想によると、2001年夏、iRobotは発売前の試作機を消費者に見せる調査を開いた。当時のルンバはゴミを吸い込む掃除機ではなく、回転するブラシでゴミをかき集めて本体に取り込むだけの道具だった。そのことを告げると、参加者が予想する値段は平均で半分に下がった。チームは、本体の消費電力約30Wの1割ほど、3Wで動く細い吸い込み口を設け、実際にゴミを吸う機能を加えた。

2002年9月18日、iRobotはルンバを希望小売価格199.95ドル(約2万5000円)で発表した。生産は中国のJetta Company Limitedに委託した。位置を測る仕組みの原価だけで1000ドルを超えた時代に、ルンバは200ドルを切る値段で家電の売り場に並んだのである。

初代ルンバ。本体の「S」「M」「L」のボタンで部屋の広さを選んで掃除を始める
(2006年撮影。出典:Larry D. Moore/Wikimedia Commons、CC BY 4.0)

アーリーアダプターから大衆へ普及(2002〜2008年)

ルンバは売れた。発売から約2年後の2004年10月には累計100万台を超え、iRobotは2005年11月に株式を上場した。ルンバやScoobaを含む家庭用ロボットの年間出荷台数は、2005年の約66万台から2007年には約90万台に増え、2008年には約105万台と100万台を超えた。2008年は海外向けの出荷が前年比162%増えた年でもある。

製品の数も増えた。2005年末には、水を使って床を洗うロボット「Scooba」を399ドル(約4万4000円)で発売した。日本でおなじみの床拭きロボット「ブラーバ」とは別の製品で、ブラーバの来歴は次の章で述べる。どちらにしても、iRobotでは水拭きはルンバとは別のロボットの仕事だった。ルンバの品ぞろえも広がり、2008年度の年次報告書では、129ドル(約1万3000円)から549ドル(約5万7000円)までの機種を並べている。

水を使って床を洗うロボット「Scooba」。写真は380型
(2009年撮影。出典:Tibor Antalóczy/Wikimedia Commons、CC BY-SA 3.0)

市場が広がり、競合が増える(2009〜2016年)

ルンバが売れ続けるうちに、ロボット掃除機を作るのはiRobotだけではなくなっていく。中国の家電受託メーカーだったEcovacsは、2009年に初の自社ブランドの掃除ロボットを出した。同じ年の12月には、米Neato Roboticsが掃除機「XV-11」を399ドル(約3万7000円)で発表した。回転するレーザー距離センサーで部屋を測り、地図を作りながら掃除する機種である。センサーの来歴は次の章で述べる。

日本でもロボット掃除機が売れ始めた。ロボット掃除機の国内市場は2011年度の約18万台から、2012年度には約30万台に増えた。iRobotは2012年に床拭きロボット「Mint」を作るEvolution Roboticsを買収し、2013年に「Braava(ブラーバ)」と名前を改めて売り直した。日本では2014年7月、水拭きとから拭きができる「ブラーバ380j」が発売された。

ルンバの値段は上がっていった。2016年度の年次報告書に並ぶルンバは375ドル(約4万1000円)から899ドル(約9万8000円)までで、最も安い機種は2008年度の129ドルから大きく上がっている。最上位の899ドルは、2015年9月に発表した「Roomba 980」の価格である。980は、カメラで天井や壁の特徴をとらえて自分の位置を推定し、同時に地図を作るvSLAMを初めて載せた。IEEE Spectrumの記事によると、Angle氏は、搭載したカメラが1個75セント(約91円)ほどの部品だと説明している。

2015年のRoomba 980は、スマートフォンのアプリから掃除できることがセールスポイントだった(出典:iRobot)

同じ価格で、何があるか(2016〜2021年)

ところが2016年を境に、ルンバのシェアは下がり始める。iRobotの同じ推計で、その後の数字を追うと次のようになる。

年200ドル超のロボット掃除機の世界市場(金額)iRobotのシェア
2016年約14億ドル(約1500億円)64%
2017年約18億ドル(約2000億円)62%
2018年約25億ドル(約2700億円)52%
2019年約25億ドル(約2800億円)52%

出典:iRobotの投資家向け資料(2019年11月)、同(2020年3月)。

2016年と2017年の市場規模は、2つの資料で数字がわずかに異なる。円換算は各年の年平均レートによる。2019年の資料では、EcovacsとRoborockのシェアがそれぞれ14%と8%だった。

市場は2016年から2019年までの3年で約1.8倍に伸び、iRobotのシェアは2018年に10ポイント下がった。2016年から2019年にかけて、ロボット掃除機を選ぶ人にとって何が変わったのか。同じ値段で付いてくる機能を、地図、ゴミ捨て、水拭きの3つで比べる。

地図:レーザー距離センサーが安くなった

2016年8月末、中国のXiaomiは新しいロボット掃除機を発表し、9月に中国で発売した。Xiaomiの掃除機はレーザー距離センサーを積んでいる。センサーで部屋を測り、掃除のたびに家の地図を作る。価格は1699元(約2万8000円)で、開発と製造を担ったのは2014年に北京で設立されたRoborockである。

Xiaomiのロボット掃除機「Mi Robot Vacuum」(2018年撮影。出典:Raysonho/Wikimedia Commons、CC0)

回転式のレーザー距離センサーを安く作る方法は、2008年、Neatoが支援した研究としてKurt Konolige氏らが国際会議ICRAで発表していた。論文によると、センサーが回転しながら360度を測り、6m先まで3cmの精度で距離が分かる。組み立てにかかる費用は30ドル(約3100円)を下回った。ロボット技術の情報サイトHizookは、何千ドルもする従来のレーザー距離計と比べ、この部品を400ドルの掃除機に載せたNeatoを紹介している。それでも中国の広発証券は、2018年6月のリポートで、価格がこのセンサーの普及を阻む主な要因だと書いていた。2019年9月、Roborockは399.99ドル(約4万4000円)の「S4」に、レーザーによるナビゲーションを載せた。

ルンバで地図を作るのは、カメラを積んだ上位機種だった。2018年9月の「Roomba i7+」は、複数フロアの間取りを記憶し、部屋の名前を指定して掃除できる。一方、iRobotは2019年度の年次報告書で、普及価格帯の600シリーズを、床のどの部分も複数回掃除する機種として説明している。2020年9月の「Roomba i3」も、整った列に沿って掃除すると説明され、地図を作る機能の記載はない。

iRobotが安い機種にレーザーを載せなかったのは、意図した選択だった。Angle氏は2025年12月のTechCrunchの取材で、中国勢が何年も早くLiDARを採用したのになぜカメラの方式を続けたのかと問われ、レーザーを意図的に載せなかったと答えた。iRobotは何十年も前にレーザーの技術を手にしていたが、行き止まりの技術だと考えていた。家庭のロボットが解くべき問題の一部への手っ取り早い解決策にすぎない、という。ルンバを掃除機以上のものにするため、原価はすべてカメラによる位置の把握と状況の理解に注ぎ込む方針だった。「レーザーは、床を本当に掃除できたかどうかを教えてくれない」とも語っている。

もっとも、レーザーを早く載せた会社が勝ったわけでもない。2017年からNeatoを傘下に置いていた独Vorwerkは、2023年4月にNeatoの閉鎖を発表した。

ゴミ捨て:先に出したのはiRobotだった

本体にたまったゴミを基地が自動で吸い出す仕組みは、iRobotが先に出した。2018年のi7+と同時に投入した「Clean Base」がそれで、基地付きのi7+は949ドル(約10万円)だった。2020年9月には、自動ゴミ収集付きの機種をi3+として599ドル(約6万4000円)まで下げた。

Roomba i7+と、本体のゴミを自動で吸い出す基地「Clean Base」
(2022年撮影。出典:Auledas/Wikimedia Commons、CC BY-SA 4.0)

半年後の2021年3月、Ecovacsは同じ599ドル(約6万6000円)で「DEEBOT N8+」を発売した。レーザーで部屋の地図を作り、水拭きもでき、自動でゴミを集める基地が付いていた。i3+の説明にはない地図作成と水拭きが、同じ値段で付いてきたことになる。

水拭き:別のロボットのまま

iRobotの水拭きは、Scoobaの後もBraavaとして別のロボットのまま続いた。2019年5月の「Braava jet m6」は499ドル(約5万4000円)からで、吸引を終えたルンバs9+の後を引き継いで水拭きする連携機能を打ち出した。掃除機と水拭きロボットの2台を買う前提の仕組みである。

同じ2019年5月、Roborockは吸引しながら着脱式のモップで水拭きもする「S6」を発表した。2021年1月の「S7」は649ドル(約7万1000円)で、音波で振動するモップで床をこすり、カーペットを見つけるとモップを持ち上げて避ける。1台で吸って拭く掃除機が、600ドル台で買えるようになっていた。

数字の上では最高の年

それでも、iRobotの売上は伸び続けた。2021年の売上は15億6500万ドル(約1700億円)で過去最高となり、家庭用ロボットの出荷台数は560万台を超えた。ただし、売上に占める粗利の比率は2018年の50.8%から2021年には35.1%まで下がった。iRobotは2021年度の年次報告書で、米国の対中関税のコスト4830万ドル(約53億円)、航空・海上輸送費と材料費の上昇、値下げや販促を要因に挙げている。

日本は、iRobotが強さを保った市場だった。同社の推計では、200ドルを超えるロボット掃除機の日本市場で、iRobotの金額シェアは2018年の64%から2019年には74%に上がった。

追い越されてから破綻まで(2022〜2026年)

2020年代に入ると、iRobotは台数でも首位を守れなくなる。調査会社IDCは、全価格帯のロボット掃除機の出荷台数を集計している。iRobotの推計とは対象も物差しも異なるので、別に示す。

期間世界の出荷台数首位とiRobotの順位
2023年1850万台iRobotが僅差で首位
2024年2060万台Roborockが台数シェア16%で初めて首位に立った。iRobotの出荷は前年比6.7%減った
2025年1〜3月(記載なし)中国4社が上位を占め、iRobotは9.3%で5位

追い越される前後に、競争の中心は1台で吸って拭き、基地がモップの手入れまでこなす掃除機に移っていた。Dreameは2021年10月、モップを洗浄し、温風で乾かす「W10」を発表した。2022年1月には、Roborockがモップの洗浄、給水、ゴミの吸い出しを1つの基地にまとめた「S7 MaxV Ultra」を発表している。

iRobotが吸引と水拭きの一体型として打ち出した「Roomba Combo j7+」は、2022年9月の発表である。モップを本体の上へ持ち上げて格納する仕組みで、価格は1099ドル(約14万円)だった。モップを洗う基地はさらに遅れ、2024年度の年次報告書は、2024年の「Roomba Combo 10 Max」を、多機能の基地を備えた同社初の床掃除製品と記している。

Roomba Combo j7+。水拭き用のモップを本体の上へ持ち上げて格納する(出典:iRobot)

iRobot自身も、この遅れを認めていた。2023年度の年次報告書は、競合が吸引と水拭きの一体型や多機能の基地でiRobotより速く新機能を出し、高い価格帯でも製品を売ってシェアを得たと書いている。同じ報告書には、消費者がより安い製品に移っていること、iRobotが新規参入の競合に市場シェアの一部を明け渡したことも記されている。安い価格帯でも高い価格帯でも、競合にシェアを奪われていたことになる。

この時期、会社の行方を左右する出来事も重なった。2022年8月、Amazonは純負債を含め約17億ドル(約2200億円)でiRobotを買収することで合意した。しかし欧州委員会は審査の中で、ロボット掃除機市場の競争を妨げるおそれがあるとする異議告知書を送り、2024年1月、両社は合併契約を解消した。AmazonはiRobotに解約金9400万ドル(約140億円)を支払い、Angle氏はCEOを退いた。日本法人アイロボットジャパンの山田毅社長は、ギズモード・ジャパンの取材で、Amazonとの交渉が続いた期間に新しい開発がほぼ止まったと振り返っている。

合併の破談と同時に、iRobotは再建策を発表した。従業員の約31%にあたる約350人を減らし、研究開発費を前年より約2000万ドル(約30億円)削るという内容である。競合は逆に開発の体制を広げていた。Roborockの研究開発人員は、2021年の555人から2024年には1043人に増え、2024年の研究開発への投入額は9億7144万元(約200億円)に達した。同じ年のiRobotの研究開発費は9330万ドル(約140億円)だった。

普及価格帯でも、ルンバは地図を持たないままだった。2024年4月に274.99ドル(約4万2000円)で出した「Roomba Combo Essential」は、吸引と水拭きを1台でこなす。一方で部屋を測って地図を作る機能の記載はなく、ナビゲーションは整った列に沿って掃除すると説明されている。掃除した範囲をアプリで示す「Clean Map」の表示はある。

普及価格帯の一体型「Roomba Combo 2 Essential」。自動ゴミ収集の基地が付く
(2025年撮影。出典:Piperpet/Wikimedia Commons、CC BY-SA 4.0)

日本でも変化が出た。アイロボットジャパンは2024年4月、メーカーが店頭価格を決める指定価格制度を導入した。Nikkei Asiaの報道(KrASIA転載)によると、日本での売上は2024年10〜12月期に前年同期比34%減った。同じ記事は、水拭きと自動ゴミ収集を備えたEcovacsの機種が4万3780円、同等の機能のルンバが5万9200円だったと比べ、量販店がルンバの売り場を中国製品に置き換え始めたと伝えている。

2025年3月、iRobotは新製品の全機種に「ClearView LiDAR」を搭載した。ルンバが、初めてレーザーで部屋を測るようになった。日経の記事は、転換の背景として、LiDARの価格が十分に下がったことを挙げている。同じ月、iRobotは今後12カ月の事業継続に重大な疑義があると公表した。

iRobotは2023年8月から、Piceaの前身である深圳の3irobotixに、製品の設計から製造、組み立て、供給までを任せていた。こうした受託の形はODM(相手先ブランドでの設計・製造)と呼ばれる。スイッチサイエンスが2021年に同社を訪ねた記事によれば、同社はLiDARセンサーを作り、他社ブランドのロボット掃除機の製造も請け負っていた。

製造委託先は、やがて債権者にもなった。2025年10月末、iRobotがPiceaに支払うべき額は1億5830万ドル(約240億円)に達し、うち2910万ドル(約44億円)が支払期日を過ぎていた。11月24日には、期日を過ぎた分が9090万ドル(約140億円)に膨らみ、同じ日にPiceaの子会社が、iRobotの融資の貸し手の立場を米投資会社Carlyle系の金融機関から引き継いだ。12月14日、iRobotはデラウェア州の連邦破産裁判所に破産法第11章の適用を申請した。第11章は、会社が事業を続けながら再建を図る手続きである。2026年1月23日、PiceaはiRobotの全株式を取得した。

2人の経営者が語った敗因

iRobotの共同創業者で、当時CEOだったColin Angle氏
(2018年9月、TechCrunch Disrupt SFで撮影。出典:TechCrunch/Wikimedia Commons、CC BY 2.0)

何を間違えたのか。ルンバを育てた創業者と、破綻を見届けたCEOの説明は、重なる部分と食い違う部分がある。

Angle氏は退任後のTechCrunchの取材で、吸引と水拭きの一体型の開発が遅れたと認めた。掃除機とモップを別々の機械に分けたほうが顧客の体験は良くなると考えていたが、「顧客は我々が間違っていたと判断した」と語っている。一方で、中国勢が低い価格帯で入ってきたこと、世界最大の家庭用ロボット市場である中国からiRobotが締め出されていたこと、買収の審査が1年半にわたって決着しなかったことを、外からの要因として挙げた。

後任のGary Cohen氏の説明は、社内の問題に重きを置く。TechRadarの取材では、製造原価が高すぎたと述べ、不振の原因はAmazonとの破談や関税だけではなく、何年も前から問題が積み重なっていたとした。破産法の申請直後には日経の取材に「約4年間、市場でイノベーションがなかった」と語り、競争を十分に真剣に受け止めていなかったとも述べた。2026年3月のGalaxusの取材では、LiDARのような技術の導入が遅すぎた、製品は複雑すぎて高すぎた、と振り返っている。

2002年のルンバは、位置を測る仕組みを外すことで、200ドルを切る値段を付けた。2021年、同じ599ドルで、競合は地図と水拭きと自動ゴミ収集をそろえていた。Piceaのもとでも、iRobotは米マサチューセッツ州ベッドフォードの本社を残すと発表している。

越智 岳人

FabScene編集長。オープンソースハードウェアや3Dプリンター、デジタルファブリケーション、ハードウェアスタートアップを専門領域とする。 大学卒業後、複数の業界でデジタルマーケティングに携わる。2013年当時に所属していた会社でwebメディア「fabcross」の設立に参画。12年間に渡ってサイト運営に従事し、月間100万PV規模に成長させる。並行して国内外のハードウェア・スタートアップやメイカースペース事業者、サプライチェーン関係者など100人以上取材。 2017年に独立、2021年にシンツウシン株式会社を設立。編集者・ライターとして複数のオンラインメディアに寄稿するほか、企業のPR・事業開発コンサルティングやスタートアップ支援事業に携わる。 2025年にFabSceneを設立。ハードウェアとデジタルファブリケーションの「現場」を一次取材で記録することをミッションとする。趣味は365日働ける身体作りと古着屋巡り。